＜集団ストーカー＞集団ストーカーという組織犯罪について詳しく解説

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集団ストーカーという組織犯罪について詳しく解説

１.いつだれがどうして集団ストーカーをするのか

集団ストーカーについて徹底解説いたします。

１-１．そもそも集団ストーカーとはどんな犯罪なのか？

みなさんは最近、次のようなことを感じたことはありませんか。

誰かに付け回されている。
何者かに尾行されている。
誰かに監視されている。
何者かに盗聴、盗撮されている。
嫌がらせ被害を受けている。

こうしたことを、周囲の人に相談しても「それは気のせいでしょ」と言われてしまう場合が多いです。
しかし、あなたの感じている違和感、その直感は決して「気のせい」ではありません。
これらは、「集団ストーカー」という、きわめて悪質な社会犯罪によるものです。
普通、「ストーカー」といえば、男女などが恋愛根性や、一方的な好意をこじらせ、それが相手に対する憎悪や、異常な支配欲に駆られて起きるものと理解されています。
「集団ストーカー」は、そうした男女間のような恋愛感情などは、一切ありません。
巨大組織が、普通の一個人を組織ぐるみで狙い撃ちにして、付きまとい行為や監視、嫌がらせ、盗聴をおこなったりするという、恐るべき社会犯罪です。

１-２.何者が「集団ストーカー」犯罪をするのか？

たった一人の個人を組織ぐるみで、付け回したり監視、嫌がらせをするなどというのは、普通の人の理解を超えていますが、現にそうした「集団ストーカー」とも呼ぶべき行為をおこなう組織は実在しています。
それは、日本に実在する巨大カルト宗教団体です。
例えば、富士大石寺から破門された日蓮宗教の巨大新興宗教団体である創価学会は、昭和45年に、対立する日本共産党の宮本顕治委員長宅の電話を盗聴していました。これは同委員長宅の電話回線が創価学会の学生部幹部数名により盗聴されるという事件の被害にあったものです。この事件は当時の創価学会の顧問弁護士・山崎正友が主導したものだったとされます。
韓国発祥のキリスト教系の巨大新興宗教団体である、統一教会（現在の世界平和統一家庭連合）は、平成２３年に、統一教会を脱会した元信者の女性に付きまとったとして、警視庁公安部は７日、ストーカー規制法違反の疑いで、埼玉県越谷市統一教会信者男性（４２）を逮捕した。警察によると、ほかの複数の信者も女性宅近くで付きまとい行為をしていたとみられ、統一教会の組織的な関与の有無を慎重に調べていると、当時の報道にあります。
これらの事件は、本当に氷山の一角にしか過ぎないものであり、こうした事件の裏で、表沙汰にならない「集団ストーカー」犯罪は、何千件、何万件も起きているのです。
こうした巨大宗教団体は、その巨大な資金力と動員力、そして何よりも根底的な反社会性から、付きまとい行為、尾行、監視、嫌がらせ、盗聴、盗撮を組織的かつ長期的におこなうことができます。
巨大組織が本気を出せば、一個人の平穏な日常など、あっという間に吹き飛ばされてしまうのです。

１-３.どういった人が「集団ストーカー」の標的となるか？

では、こうした「集団ストーカー」の標的となるのは、どのような人でしょうか？
創価学会による盗聴被害を受けたのは、対立する日本共産党の委員長という立場にある人物でした。しかし、創価学会の発行する日刊紙「聖教新聞」や、関連印刷物媒体を見ると、創価学会と対立する教団の幹部、創価学会を批判するジャーナリストや弁護士、社会運動家、そしてその家族や身内の人物たちに対して、日常生活を尾行して、
「何月何日、何時頃どこで贅沢品を買って、どこで高級料理を食った。どこの飲み屋で女性と酒盛りをしていた」といった、プライバシーを暴露する記事が掲載されています。これらは、組織ぐるみで一人の人間を尾行、監視、つまり「集団ストーカー」しなければ掴めない情報です。
そして、こうした行為を常態化させ、自分たちの新聞に堂々と掲載するところに、創価学会が「集団ストーカー」を得意とする組織であることがわかります。
また、平成２３年に起きた統一教会による、脱会信者女性に対する「集団ストーカー」犯罪は、きわめて珍しい検挙事例です。実際には、こうした巨大新興宗教団体を脱会した人は、裏切者として、尾行、監視、待ち伏せ、盗聴、盗撮など「集団ストーカー」被害にあう例が極めて多いのです。

「集団ストーカー」被害にあうのは、脱会した信者だけではありません。

宗教団体の集会に来るように誘われ拒否した人
宗教団体の機関紙を付き合いで購読したけど、購読をやめた人
子供がその宗教団体に入信することに反対した親
子供がその宗教団体の信者と結婚することに反対した親
宗教団体の勧誘に対してその教団の教義や体質を批判して反論した人
宗教団体の訪問勧誘を門前払いした人

上にあげた人は、程度の差こそあれ、「集団ストーカー」されやすい人と言えるでしょう。
いずれにせよ、さまざまな些細な理由で、巨大宗教団体は気に入らない人間に牙を向いて、襲い掛かってきます。
「集団ストーカー」犯罪の被害にあうと、日常生活が恐ろしいものになり、疑心暗鬼に陥り、やがては精神的に壊れて社会的に抹殺されてしまうのです。自らの教団の意に沿わない人間を社会から排除する。これが、巨大宗教団体が「集団ストーカー」犯罪をおこなう理由です。

１-４.「集団ストーカー」はどんなことをしてくるか？

巨大宗教団体が、一個人に対して「集団ストーカー」をすると決めたら、行動は迅速です。まず、相手の名前と住所を把握し、あらゆる個人情報を調べにかかります。電話番号、家族構成、居住歴、職歴、学歴、持病歴、資産状況、趣味…あらゆる個人情報を把握した上で、いかにしてその人間を、出来るだけ合法的な手段で社会的に抹殺するかを計画して実行にかかります。
まず、留守中の家に合い鍵を使って侵入し、部屋の中に盗聴器や盗撮機材を仕掛けて、対象となる人物の行動パターンを把握します。あるいは、近所の部屋を借りてその一室から対象者を監視します。
そして、おおよその出勤時間、帰宅時間、就寝時間などを把握したら、外出時間にあわせて外で待ち伏せした人間たちが、対象者を尾行します。気づかれないように尾行する場合もあれば、相手に恐怖や不安を抱かせるために、露骨にわかるような尾行をする場合もあります。
あるいは、帰宅時間帯にあわせて待ち伏せをして、監視しているんだぞという威嚇する場合もあります。
「集団ストーカー」は、それだけではなく、対象者の自宅近所や職場・取引先に対して、嘘の悪口や悪評を流し、対象者の評判を下げ、周囲の人が避けるように仕向けます。
それだけではなく、周囲の人に対して、対象所が通りかかったら、わざと睨みつけたり、大きな声で笑ったり、咳ばらいをしたり、通りすがりに思わせぶりな事をつぶやくように依頼することもあります。些細なことですが、これが集団かつ組織的におこなわれれば、対象者は精神的にも参ってしまいます。
他にも、対象者の家に対して特殊な機械を使って、低周波や電磁波を照射して、対象者が耳鳴りや頭痛、身体的不調が起きるように仕掛けて来ることもあります。

２.集団ストーカーと戦うにはどうすれば良いのか

悪質な集団ストーカー被害から解放されるにはどうするべきなのか。

２-１.「集団ストーカー」被害で警察、弁護士は頼りになるのか？

犯罪の被害を受けたら、警察か弁護士に相談するのが常道です。しかし、「集団ストーカー」のような巨大宗教犯罪による社会犯罪に対して、警察や弁護士の腰は非常に重たいです。
警察は、自宅内に仕掛けられているであろう盗聴器の調査すら、
「それは警察のおこなう業務ではない。警察は盗聴器の発見作業はできない」として断ってきます。
また、「集団ストーカー」に対する捜査についても、
「被疑者と、被害が不詳だし、証拠も無いので捜査はおこなえない」として、拒否する場合がほとんどです。被害者に対して、
「自分で証拠を集めて来い」というわけです。
また、法律をたくさん知っているはずの弁護士も、
「相手がどこの誰か分からないと、刑事告訴も民事訴訟もできない」として、匙を投げたような対応で、とりあってくれない場合がほとんどです。
残念ながら、現在の日本では「集団ストーカー」犯罪に対して、警察と弁護士などは頼りにならないというのが現状です。

２-２.なぜ警察、弁護士は「集団ストーカー」に動いてくれないのか？

警察や弁護士が「集団ストーカー」犯罪に対して動いてくれないのには、理由があります。まず、相手が複数であり、どこの誰かを特定するのが難しいこと。そして、被害の実態を調査するのが大変な割に、捕まえても微罪に終わってしまうかもしれないこと、などです。
しかし、一番大きな原因は、日本の警察の場合は、予算を握っているのは、各都道府県の議会です。こうした都道府県の議会で議席を占める政党には、巨大新興宗教団体の強い影響下にある政党や、政治家が多くおります。
そうした意味で、日本の警察は実質的に予算配分権を、巨大新興宗教団体に一部握られてしまっており、彼らの顔色をうかがいながら、職務を行わねばならないのです。つまり、「集団ストーカー」犯罪被害者の話を聞いた時点で、そうした教団の犯行であろうと察知すれば、何かと理由をつけて、具体的な捜査を拒否するのです。
これは弁護士も同じような立場にあります。本来ならば、弁護士はそうした既存の権力やしがらみに縛られることなく、法律に基づいて人々の人権を守るために仕事をする存在です。
しかし、日本では全ての弁護士が、弁護士法により各都道府県の弁護士会に所属し、それを通じて日本弁護士連合会（日弁連）に所属しなけれならない仕組みになっています。ここまで聞けば、あとはお分かりかと思いますが、各都道府県の弁護士会や、日弁連の上層部には、巨大新興宗教団体の強烈な信者たちが、幹部の地位についており、たとえ弁護士といえども、それらの意向に反する弁護士活動は、やりにくいのが実態です。
警察は都道府県議会にいる巨大宗教団体の政治家が押さえ、弁護士は弁護士会上層部にいつ幹部信者らが隠然と押さえる。その結果、「集団ストーカー」犯罪が野放しになっている。驚くかもしれませんが、これが現代日本で実際に起きていることです。

２-３.「集団ストーカー」犯罪は探偵に調査依頼するのがベスト！

「集団ストーカー」犯罪の被害にあったとき、真っ先に頼るべきは警察でも弁護士でもなく、「集団ストーカー」犯罪を専門的に対処してくれる探偵業者です。
「集団ストーカー」犯罪専門の探偵業者は、各巨大宗教団体ごとの嫌がらせ、付きまとい行為、待ち伏せ行為などの常套手段を詳しく知っており、対処も迅速におこなってくれます。
警察ですらやってくれない、自宅室内での盗聴器探しは、「集団ストーカー」犯罪専門の探偵業者が最も得意とするものです。
ただし、探偵業者に依頼する際は、盗聴器が仕掛けられている恐れのある部屋から離れて電話してください。また、盗聴器発見作業の時は、「盗聴器をさがす」など、相手に聞かれてはまずい発言はしないようにしましょう。
特に、盗聴器は「集団ストーカー」犯罪の基本をなすものであり、こちらが一度、発見して撤去したしても、「集団ストーカー」を諦めない相手が、執拗に仕掛けるのを繰り返す恐れがあります。被害の実態にあわせて、定期的な盗聴器探索・確認作業をしてもらった方が良いでしょう。
また、尾行して来る人間の素性の割り出しも、探偵業者が最も得意とすることです。これによって相手の素性を割り出し、その背後の人間関係を調査することが出来れば、「集団ストーカー」をおこなっている相手に対して、証拠を揃えた上での刑事告訴、民事訴訟なども可能になってきます。
この段階になれば、弁護士に依頼して、「集団ストーカー」行為をやめるように警告書を送ってもらうことや、今までの被害に対して慰謝料を請求することも出来るようになります。
また、巨大宗教団体は自分たちが、気に食わない一個人の相手に対して、「集団ストーカー」犯罪をやっていることがバレるのを恐れている節があります。
もし、対象者が「集団ストーカー」犯罪専門の探偵業者に依頼したと知れば、その時点で「集団ストーカー」嫌がらせ行為を打ち切って、逃げ出す可能性もあります。探偵業者に依頼するというのは、それだけでも対象者を監視している相手に対しての「抑止力」と言えるでしょう。
インターネット上には、「集団ストーカー」被害にあった人の多くの体験談が掲載されていますが、その多くに共通するのは、警察や弁護士に相談しても、ほとんどが無意味だったことです。
そして、多くの人が書いていますが、被害の解決を望むのであれば、「集団ストーカー」専門の探偵業者に速やかに調査を依頼して、対応してもらった結果、被害がなくなり以前のような日常生活を取り戻すことが出来たという実話です。
「集団ストーカー」犯罪の被害にあったら、悩む前に専門の探偵業者に相談するのが一番おすすめです。

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